住宅ローン比較シミュレーター
こんな方におすすめです
- 「変動金利か固定金利か、金利上昇リスクを踏まえてシミュレーションしたい」— 2024年のマイナス金利政策解除以降、日本の住宅ローン金利は上昇局面にあります。国土交通省も金利リスクの理解を促すリーフレットを公表しており、住宅取得時には複数の金利シナリオを試算することが重要です（国土交通省「住宅ローンの常識が変わる！？」リーフレット）。
- 「元利均等と元金均等、どちらを選ぶべきか比較したい」— 住宅金融支援機構の「フラット35」では両方の返済方式が選択可能です。元利均等は毎月一定額で計画が立てやすく、元金均等は総返済額を抑えられます（住宅金融支援機構 公式解説）。
- 「ボーナス払いの効果を確認したい」— ボーナス月に上乗せ返済することで毎月の負担を軽減できますが、ボーナス変動リスクも考慮する必要があります。
このツールでできること: 借入金額・金利・返済期間・ボーナス払い額をスライダーで調整するだけで、2つの返済方式の総返済額・月々の支払額・利息合計をリアルタイムに比較できます。さらに金利上昇リスクを想定した「何年後に金利が上がるか」を設定すれば、上昇後の返済額の変化も即座に把握可能。年別の返済予定表と積み上げ棒グラフで、元金と利息の内訳が直感的に理解できます。
💡 開発者からのワンポイント: 金利上昇リスクの設定で「何年後に上昇するか」と「上昇後の金利」を変えると返済額がどう変化するかに注目してください。元利均等と元金均等の差は総返済額で数百万円になることもあります。
金利上昇リスク設定
元利均等返済 (毎月定額)
0円利息合計: 0円
初期月返済額: 0円
上昇後月返済額: 0円
元金均等返済 (元金一定)
0円利息合計: 0円
初月返済額: 0円
上昇後初月返済額: 0円
最終月返済額: 0円
年別返済比較予定表
| 経過 | 元利：年返済額 | 元利：残高 | 元金：年返済額 | 元金：残高 |
|---|
※ 本シミュレーションの結果は概算であり、実際の金額や将来の運用成果を保証するものではありません。入力値や計算条件によって結果は異なります。
📖 専門用語解説
- 借入金額
- 住宅ローンとして金融機関から借り入れる元金の総額。物件価格から頭金（自己資金）を差し引いた金額が一般的です。住宅金融支援機構の調査では、首都圏の新築マンション購入者の平均借入額は約4,000〜5,000万円となっています（出典: 独立行政法人 住宅金融支援機構 住宅ローン利用者の実態調査）。
- ボーナス払い
- 毎月の返済とは別に、年2回のボーナス月に追加で返済する方法。6ヵ月ごとに増額返済する方式で、毎月の返済負担を軽減できます。ただしボーナスは企業業績や景気に左右される変動収入であるため、過度な依存はリスクを伴います（出典: 住信SBIネット銀行 住宅ローン解説）。
- 元利均等返済
- 毎月の返済額（元金＋利息の合計）が全期間を通じて一定となる返済方式。返済計画が立てやすい一方、返済初期は利息の割合が高く元金の減りが遅いため、元金均等と比べ総返済額が多くなる傾向があります。住宅金融支援機構の「フラット35」でも選択可能な標準的な方式です（出典: 住宅金融支援機構 返済方法の解説）。
- 元金均等返済
- 毎月の返済額のうち元金部分が一定となる返済方式。返済が進むにつれ利息が減少するため総返済額を抑えられますが、返済開始当初の負担が最も重くなります。元利均等と比べて同じ借入条件でも総返済額が少なくなるため、資金に余裕がある場合に有利です（出典: 住宅金融支援機構 返済方法の解説）。
- 金利上昇リスク
- 変動金利型住宅ローンを選択した場合、将来の金利上昇により返済額が増加するリスク。2024年3月の日本銀行によるマイナス金利政策解除以降、政策金利の引上げが続いており、国土交通省と金融庁が連携して金利リスクの普及啓発に取り組んでいます。住宅ローン利用者の約8割が変動金利を選択している現状を踏まえ、複数の金利シナリオで返済計画を検討することが推奨されています（出典: 国土交通省 報道発表 / 住宅金融支援機構 利用者調査）。