新NISA・つみたて投資枠 複利効果シミュレーター
つみたて投資枠と成長投資枠の配分を調整し、非課税の威力を課税口座と比較。あなたのNISA計画をミトオシ。
こんな方におすすめです
- 「新NISAの非課税メリットを具体的な金額で把握したい」— 2024年から始まった新NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠を合わせて最大1,800万円までの非課税保有限度額が設定されています。課税口座と比較することで、非課税で運用することの具体的なメリットを金額ベースで確認できます（出典: 金融庁 NISA特設サイト）。
- 「つみたて投資枠と成長投資枠、どう使い分ければよいか知りたい」— つみたて投資枠は長期・積立・分散投資に適した投資信託が対象で、成長投資枠は個別株やETFなど幅広い商品が対象。毎月の積立額を両方の枠に自動配分し、枠の使用率をリアルタイム表示します。
- 「課税口座と比較した場合、長期的にどれだけ差がつくか可視化したい」— 20.315%の税金（国税15.315%＋住民税5%）がかかる課税口座と非課税のNISAでは、長期間の運用で大きな差が生まれます。複利効果も含めた運用シミュレーションで、その差をグラフで確認できます。
このツールでできること: 毎月の積立額・運用利回り・運用期間の3項目をスライダーで調整するだけで、NISAつみたて投資枠・成長投資枠・課税口座の3つの口座に自動振り分けし、各口座の評価額・運用益・NISA節税効果額をリアルタイムに計算。年別の運用結果サマリー表と積み上げグラフで、資産の内訳が直感的に理解できます。
出典: 金融庁 NISA特設サイト / 財務省 / 国税庁
💡 開発者からのワンポイント: 毎月の積立額を増やすとつみたて投資枠→成長投資枠→課税口座の順に自動振り分けされます。画面のNISA使用率を見ながら非課税枠をどれだけ活用できるかを確認してみてください。
つみたて投資枠→成長投資枠→課税口座の順に自動振り分け
新NISA 非課税枠
つみたて投資枠: 年間上限120万円 / 非課税保有限度額600万円
成長投資枠: 年間上限240万円 / 非課税保有限度額1,200万円
合計: 年間上限360万円 / 非課税保有限度額1,800万円
※ 課税口座との比較では、運用益に20.315%（国税15.315%＋住民税5%）の税金がかかる前提で計算しています
総積立額
0円 NISAつみたて＋成長＋課税口座の合計総資産額
0円 最終時点の資産合計NISA使用率
つみたて枠 0% / 成長枠 0% 非課税枠に対する使用割合NISA最終評価額
0円 非課税での運用成果（つみたて＋成長）課税口座評価額（税引後）
0円 NISA枠超過分の運用成果（20.315%課税後）NISA節税効果額
0円 NISA枠内の非課税メリット相当額運用結果サマリー（年別）
| 経過 | NISAつみたて投資枠 | NISA成長投資枠 | 課税口座 | 局面 | 資産合計 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 投資額 | 運用益 | 投資額 | 運用益 | 投資額 | 運用益 | |||
※ 本シミュレーションの結果は概算であり、実際の金額や将来の運用成果を保証するものではありません。入力値や計算条件によって結果は異なります。
📖 専門用語解説
- 新NISA
- 2024年1月から始まった少額投資非課税制度の新制度。従来のNISA（一般NISA・つみたてNISA）を一本化・恒久化し、非課税保有限度額1,800万円・非課税期間が無期限となりました。投資で得た利益（配当・売却益）が非課税になるため、長期的な資産形成において極めて有利な制度です（出典: 金融庁 NISA特設サイト）。
- つみたて投資枠
- 新NISAの2つの投資枠のうち、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託のみが対象となる枠。年間上限120万円、非課税保有限度額600万円。金融庁が認定した低コストのインデックスファンドが中心で、毎月一定額を自動的に買い付ける積立投資に適しています（出典: 金融庁 新NISAの概要）。
- 成長投資枠
- 新NISAのもう一つの投資枠で、個別株式・ETF・REIT・投資信託など幅広い商品が対象。年間上限240万円、非課税保有限度額1,200万円。つみたて投資枠と併用可能で、アクティブファンドや個別株投資にも活用できます（出典: 金融庁 新NISAの概要）。
- 非課税保有限度額
- 新NISAで非課税で保有できる上限額のこと。つみたて投資枠600万円＋成長投資枠1,200万円の合計1,800万円。この範囲内で購入した投資商品の運用益（売却益・配当）が非課税になります。枠を超えた投資は課税口座での運用となり、20.315%の税金がかかります（出典: 金融庁 新NISAの概要 / 国税庁 上場株式等の譲渡所得等の税率）。
- 複利効果
- 運用で得た利益を再投資することで、利益がさらに利益を生む効果のこと。長期運用になるほど効果が大きくなり、「72の法則」（72を年利率で割ると元本が2倍になる年数が分かる）でその影響を簡易試算できます。財務省も複利効果の重要性を解説しており、非課税のNISAで複利効果を最大限活用することが推奨されています（出典: 財務省中国財務局 複利効果について）。
※ 上記の計算は2026年6月時点のNISA制度・税率に基づいています。将来の制度改正により、非課税枠・税率・その他条件が変更される可能性があります。